FX初心者が把握すべき重要度の高い「経済指標」と「要人発言」の基本

あなたは経済指標と呼ばれるものをご存知でしょうか？

経済指標とは、その言葉の通り経済の指標であり、その国の経済状況・景気を表すデータになります。

「今月の日本のGDPは…」とテレビでニュースを見ていれば、1度は聞いたことがある人もいるかもしれません。経済指標とは簡単にいえば、私達の生活状況や社会の業績などから国の景気の良し悪しを判断できる物差しみたいなものです。

FXにおいては、各国の「お金の価値=国の経済状況」になりますので、各国の政府や経済関連、中央銀行などの経済に関する統計を確認するのは、為替変動を予測するうえでも大切な要素です。

ファンダメンタルズ分析の中でも重要視されるのが経済指標なわけですが、「経済指標という言葉を初めて聞いた」「経済指標のことなんて何も分からない」というひとも、FX初心者の中には非常に多いはずです。

今回の記事では、FXでファンダメンタルズ分析を取り入れるうえで、たくさんある経済指標のどれを確認すればいいのか？といった経済指標を確認・活用するうえで抑えておきたい基本と急激な為替変動を及ぼす要人発言といった、FXでは引き離せない為替相場を動かす経済要因についてお伝えしていきたいと思います。

発表される経済指標の内容によっては、急激な為替変動を起こす場合もありますし、要人発言の原因になることもあります。

そのため、経済指標は為替相場にも非常に大きな影響を及ぼしますので、ファンダメンタルズ分析を取り入れ、重要な経済指標を把握して未然にリスクを抑えられるようになりましょう。

経済指標は3つの指標に分類できる

各国に分かれて様々な経済指標が存在しますが、その経済指標を全て網羅しようとすると膨大な時間が必要になります。

発表されればすぐに市場が反応を見せる経済指標もあれば、中長期で少しずつ価格形成を及ぼす経済指標もあり様々です。もちろん、投資スタイルに合わせて把握することが1番ですが、それでも見逃していけない重要な経済指標もあります。

今の時代、インターネットですぐに知りたいことを調べることができるようになりましたので、「経済指標」と検索すればたくさんのサイトが一覧で紹介され、日本はおろか海外の経済指標や要人発言まですぐに確認することができます。当サイトでも経済指標の一覧表を表示しています。

経済指標はFXで影響が少ないものから大きいものまで膨大な数がありますが、大まかに「先行指標」「一致指標」「遅行指標」と3つに分類することができます。

この3つはそれぞれ特徴があり、数ある経済指標はこの3つのいずれかに分類されるので、まずは経済指標が「先行指標」「一致指標」「遅行指標」のどれに該当し、どのような値動き見せる指標なのかを把握していきましょう。

先駆けて変動する「先行指標」

先行指標とは、景気の動向を示す経済指標の中で、全体として景気変動に先駆けて変動を及ぼす指標になります。

つまり、景気動向を示す経済指標のなかで、将来の経済を予測する景気や企業の業績を見通せる指標のことです。

将来の景気がどのようになるのかを予測する材料として使うことができるため、ファンダメンタルズ分析においては、最も早く確認することができる経済指標です。

代表的な先行指標は「消費者物価指数」や「新規失業保険申請件数」などがあります。

景気と連動して変動する「一致指標」

一致指標は、景気と同じタイミングで変動することがみられる経済指標を表すものです。

経済指標自体が景気判断に使われますが、ほかの指標に比べて景気動向の良し悪しに連動して一致しながら動くことが頻繁に見られ、日本では「生産指数」や「生産指数」などがあります。

景気と同じタイミングで動きをするほか、景気に先駆けて変化することが多い経済指標「先行指標」と景気の浮沈の後を追って変動する「遅行指数」に比べるとFXでは重要度は低く、数もそこまで多くはありません。

ただ、一致指数が基調として50%を上回ると拡大局面、逆に50%を下回る際には後退局面と判断は簡単になります。

景気の浮沈の後を追って変動する「遅行指標」

遅行指標とは、実際の景気動向に対して浮沈の後を追って変動するものです。

過去の遅行指数の結果や実際の為替レートの動きから、景気の転換を把握する目安にもなります。

遅行指数は「完全失業率」「常用雇用指数」「家計消費支出」などがあります。

FXで意識するべき重要な経済指標5つ

数ある経済指標のなかでも、FXで取引するうえで必ず確認するべき重要な経済指標が5つがあります。

米国雇用統計(非農業部門雇用者数・失業率)
GDP(国内総生産)
小売売上高
鉱工業生産
各種景況感指数

この5つ経済指標はFXのファンダメンタルズ分析をうえで、非常に大きな影響をもたらすことが多く、ファンダメンズ分析における大きなポイントです。

先行指標で重要な指標や値動きを予測することも大切ですし、遅行指標で景気状況を把握することも大切ですが、急激な価格変動を及ぼす原因にもなるこの5つの経済指標をまずは抑えておきましょう。

米雇用統計(非農業部門雇用者数・失業率)

世界経済の中心である米国の経済状況は、為替市場を舞台に取引するFXにおいて非常に重要です。

そのなかでも、その国の経済状況を把握することができる米国の雇用統計は、ファンダメンタルズ分析においては必ず目を通すべき経済指標です。

主に雇用統計では非農業部門雇用者数と失業率が注目されることが多く、非農業部門雇用者数の増減には大きな関心が世界中の投資家から集まります。非農業部門雇用者数は、季節に影響される農業関係以外の雇用者数ですが、多くの投資家に雇用統計が意識される理由は下記の通りです。

毎月発表される
統計調査の対象が他と比較して幅広い
発表時期が月初め

これだけの条件を満たしている経済指標は米国の米国非農業部門雇用者数だけで、毎月発表される経済指標のなかでFXトレーダーに最も注目されている指標になります。

GDP(国内総生産)

GDPはテレビニュースでも度々取り上げているので、聞いたことがある人もいるかもしれません。

GDPは一定期間内に国内で産み出された商品の付加価値の総額を表す経済指標です。

経済規模を示す経済指標として最も重宝されている指標の一つで、「速報値」「改定値(速報値発表の1ヶ月後)」「確報値(改定値発表の1ヶ月後)」の3回に分けて発表されます。ただ、国によって発表される期間や回数が異なり、日本では一次速報・二時速報との2回発表されます。

この3つの値のなかで最も注目されるのが速報値ですが、改定値や確報値も事前に予測されたデータと大きく違う結果になれば、それによって大きく為替相場に影響を及ぼします。

小売売上高

小売売上高は、「百貨店」「スーパーマーケット」「コンビニ」といった私達が普段頻繁に利用する小売業者の売上高をまとめた指標です。

多くの国では、経済規模の6割近くを占めているのが消費活動なため、消費動向に注目してお金の流れを観察していくことは、経済動向を見ていくうえでは欠かせない要素です。

そんな消費動向を見極めるうえで最も重宝されているのが小売売上高というわけです。

私達が普段買い物で利用しているコンビ二やスーパーが、どれぐらいの利益を出しているのかを確認するだけでも経済動向を探れるのはもちろんですが、ファーストフード店のマックで販売しているビックマックの価格から経済動向を推測するビックマック指数というものも存在しています。

鉱工業生産

鉱工業生産は、「コンピューター」「電化製品」「自動車」といった工業品の生産高を示した指標になります。

この鉱工業生産の結果から、サービス業の景況や個人消費の状況も推測でき、例えば、家電製品の生産高が増えると個人消費が伸びていると考えることができます。また、オフィス機器の生産量が増えるということは企業の純利益が好調だと考えることもできるでしょう。

このように経済の状況も企業の売上からみることで判断することができますが、先程の小売売上高と違い、こちらは少し値が張る商品を中心とした嗜好品が多いかもしれません。

ただ、嗜好品や便利品といったものも小売売上高と合わせて数値で確認することで、より消費動向を深く分析することできるので、ファンダメンズ分析にとっては効果的です。

景況感指数

景況感指数とは、消費者やアナリストに現在の景気や今後の景気動向についてヒアリング(聞き取り調査)やアンケート調査を行ってデータを集計し、その結果を指数化した指標です。

景況感指数が低ければ景気が悪いと判断することができ、逆に景況感指数が高いと景気が良く、消費意欲も旺盛だと判断することができます。

規模はその景況感指数の種類から異なりますが、基本的に50%以上で景気が良い、50%以下で景気が悪いとシンプルに捉えることができます。また、今後に発表される経済指標の予測や発表されたあとの指標のデータの裏付けになりますので、発表までに予測されていた指標の数値と大きく乖離があった場合の突発的な動きにも対応しやすくなります。

要人発言がもたらす為替相場の乱高下

各国の首相、大統領、あるいは銀行総裁など、それぞれ今後の経済を動かす可能性がある重要人物(要人)の発言にも、ある種の経済指標のような力があります。

経済方針を決める中心に立つそれぞれのトップは、当然経済政策や金融政策の決定権があるため、要人達の発言にも注目が集まります。彼らの発言から経済の現状や見通しを判断するのは、為替相場が要人のたった一言で大きく変動することもあるからです。

特にドナルド・トランプ大統領は、過激な発言をテレビやTwitterといったSNSでも行うため、その人柄と発言から大きく動くことが頻繁にあるというのをご存知の人も多いのではないでしょうか？

和訳：北朝鮮の金正恩が「核ボタンはいつもで自分の机の上にある」と言った。資源も食料も枯渇するような政策を行っている北朝鮮の政府の誰か、私も核ボタンを持っていて、こっちのは彼のものよりも大きくてパワフルで、ボタンもちゃんと動く、と彼に教えてやってくれ。

注目しておきたい要人発言3項

要人の発言といっても、経済の影響を及ぼす人の発言を全て確認することは不可能ですし、予想外の発言で起こる為替変動にメンタルを見出していては意味がありません。

そのため、要人の発言の中でも特に影響力が強く、今後の経済の見通してとして判断材料になる要人の発言だけ注目しておきましょう。

各国の中央銀行トップ

経済官僚

財務大臣
財務長官

財務官(日本の財務省においては財務官僚のNo2のポスト、円買い・円売り介入実施権限がある)

要人発言で為替相場はどのような影響が発生する？

実際に要人発言があったとしても、「よく分からない…」と内容自体に理解が及ばない人もいますし、発言する全てが影響を及ぼすわけではありません。

では、どのような要人発言が為替相場に影響を及ぼすのでしょうか。

要人達の発言が為替相場に影響を及ぼすのは、基本的に以下の内容のを発言することです。

物価が適正水準よりも高いという発言
物価が適正水準よりも低いという発言
経済について強気な見方を示す発言
経済について弱気な見方を示す発言

物価の適正水準が高すぎても、低すぎても経済的には良くありません。

高ければインフレ抑制のために近々利上げを実施する可能性がある、と受け取れるような発言をしたり、低ければ景気後退を防ごうと利下げを実施するといった旨の内容を発言することがあります。

過去のFEB議長の発言で利下げを支持するような内容があった際には、相場がかなり不安定になりました。断定的な発言ではなくとも、そのような可能性が高いと世界中の投資家達に判断されれば、相場に投資家心理に基づき大きく動きをみせるのです。

また、経済状況に対して強気な見方を示す発言をした際には、景気が良いと要人が認めたこともあり、安心感が広がることで投資達から継続して買われるため、為替相場が上昇した動きを見せます。

逆に経済について弱気な発言をした際には、景気が割ると要人が認めたことになりますので、不安感が広がった結果、相場が大きく下落することになります。

FXで要人発言を把握するのに最適なサイト

要人発言が為替市場において非常に大きな影響を及ぼすのは、ここまでの内容で説明してきました。

しかし、その内容をどこで確認するのかという事を知らないFX初心者の人も多くいます。そのため、経済指標や要人発言が危険と認知してはいても、詳細まで確認できずに遠巻きに把握するしかないという投資家も昨今増えています。

そこでお勧めしたいのが、「ロイターニュース」「羊飼いのFXブログ」「ウォールストリートジャーナル」の3つです。

経済指標や重要な要人発言など、毎日更新される情報は個人では把握しきれない部分もありますし、偏りなく見ることは難しいはずです。かといって、事前に把握しておかなければ、為替相場の急変に対応できずに思わぬ損失を生むこともあります。

その損失を防ぐためにも、細かくみるのではなく網羅的に情報収集を行いましょう。

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